住宅リフォームを行う際、国や地方自治体から支給される補助金が多数存在していることをご存知でしょうか。
条件を満たせば誰でも利用できる制度なので、ぜひとも押さえておきたいところです。
今回は住宅リフォームに利用できる補助金制度をご紹介します。

□住宅リフォームの補助金制度一覧

国からの補助金制度には、以下のようなものがあります。
・住宅省エネ2023キャンペーン
・住宅エコリフォーム推進事業
・長期優良住宅化リフォーム推進事業
・子育て支援型共同住宅推進事業
・住宅建築物安全ストック形成事業
・次世代省エネ建材の実証支援事業
・既存住宅における断熱リフォーム支援事業
・介護保険法にもとづく住宅改修費の支給

これらの補助金は、国交省や経産省、環境省など様々な省庁から支給されており、条件も多数存在するため、自分の家にあった補助金を探してみましょう。

一方、地方公共団体から支給される補助制度も存在します。
自治体によって制度の有無が異なるため、「住宅リフォーム推進協議会ホームページ」を使用して調べるようにしましょう。

お金が直接支給されるものや、税制優遇措置がとられるものなど支援内容もばらばらなため、リサーチには時間がかかりますが、できるだけ利用することをおすすめします。

□補助金は併用できる？

補助金の併用に関しては、国からの補助金制度なのか地方公共団体からの補助金制度なのかによって異なります。
原則として、国からの補助金同士の併用は不可とされています。

一方で、自治体の助成金と国からの補助金は併用できることがあります。
原資が国庫である場合は基本的に不可とされていますが、併用できる可能性もあるため、必ず確認するようにしましょう。

また、介護保険と各自治体の助成金の所在については自治体ごとに異なりますが、一般的には介護保険が優先されると覚えておくとよいでしょう。
基本的に、どの制度同士が併用できるかを自身で判断するのは難しいため、利用する前に必ず各事業者や自治体などに確認することが大切です。
中でも、「こどもエコすまい支援事業」や「先進的窓リノベ事業」、「給湯省エネ事業」の3つは、同一箇所の工事でない限り併用ができるため、積極的に利用してみてください。

□まとめ

今回は、リフォームにおける国からの補助金制度を一覧でご紹介しました。
1回のリフォームは、決して手軽な買い物ではないため、自分の住まいに条件が当てはまるかを確実に確認し、的確に申請することを強くおすすめします。